これまで紙媒体で作られることが多かったパンフレットやカタログですが、最近ではデジタルブックを導入する企業が増えています。

デジタルブックは紙媒体に比べて、コストがかかりにくいというメリットがあります。注意点も含めて、デジタルブックについて詳しく解説していきます。

削減できる経費チェックリスト

企業の売上を伸ばすためには、経費を削減することも大切です。経費とは、消耗品や印刷費、人件費などのことをいいます。

デジタルブックを導入すると、紙媒体のパンフレットやカタログを作るより、大幅に経費を削減することができます。それでは、具体的にどのような経費が削減できるのか、みていきましょう。

印刷費

紙媒体のパンフレットやカタログは、印刷費用がかかります。自社で制作する場合、インク代や印紙代などの費用が主にかかります。

また、印刷機のメンテナンス費用なども含まれます。枚数が多かったり、紙の加工が特殊なものであったりすると、とくにコストが高くなります。

また、自社制作ではなく、印刷会社に依頼するケースもあります。印刷会社によっては、コストがかかるため、見積もりをとるなどして、各社しっかり比較検討してから依頼する必要があります。

いっぽう、デジタルブックは印刷する必要がないため、印刷費用を削減することができるという大きなメリットがあります。

発送費

紙媒体のカタログやパンフレットの制作に、費用がかかるのはもちろんのこと、発送にも費用がかかることを忘れてはいけません。企業のカタログやパンフレットは、多くの宛先に郵送されるため、それだけ発送費もかかります。

自社で発送作業をおこなう場合でも、送料がかかります。カタログやパンフレットが分厚いほど、料金がかかることになります。

発送を代行する会社もあるため、依頼するのもひとつの方法でしょう。デジタルブックを導入すると、このような発送費用を削減することができます。

人件費

紙媒体のカタログやパンフレットの制作には、多くの人件費がかかります。企画からデザイン、印刷、発送など、多くの人が関わって作られているからです。

人件費を直接削減することは難しいですが、デジタルブックを導入することで、紙媒体のカタログやパンフレット制作に関わる人件費を削減できます。経費のなかでも大きな割合を占める人件費削減のためにも、デジタルブックの導入がおすすめです。

デジタルブックの注意点

経費削減効果が高く、ペーパーレス化も促せるデジタルブックですが、注意点がいくつかあります。ただコストパフォマンスがよいからといって、安易にデジタルブックを導入すると、後悔するおそれがあるでしょう。

これからご紹介する注意点や、デジタルブックのメリット・デメリットをよく考えたうえで、導入を検討しましょう。

専用アプリが必要ないサービス会社を選ぶ

デジタルブックの問題点として、専用アプリをダウンロードしていないと読み込めない場合があるということが挙げられます。

わざわざ専用アプリをダウンロードする手間がかかるため、顧客でも一般のユーザー向けであっても、デメリットになります。そのため、デジタルブックを制作するときは、専用アプリの必要がないサービス会社に依頼をおすすめします。

その分、依頼する費用は高くなるかもしれませんが、使い勝手がよくないと顧客やユーザーは離れてしまいます。顧客やユーザー離れは、企業の経営にも関わってくるため、避けたいところです。必要な費用と捉えて、専門アプリが必要ない会社に依頼するのが賢明でしょう。

また、デジタルブックを制作した後のサポートの有無・内容や保証期間についても、しっかり確認しておきましょう。

自社制作はハードルが高い

デジタルブックの制作には、多くの人件費と時間を要します。自社にデジタルブック制作に詳しい社員が居ない場合や、デジタルブック導入を急ぐ場合には、専門会社に依頼したほうが効率的でしょう。

もちろん、すべて自社制作にしたほうが費用を抑えることができます。しかし、人件費や手間を考慮すると、外注したとしても、それらの費用を回収することが可能だと考えられます。

デジタルブックは専門のサービスがおすすめ

デジタルブックは、導入する人件費や手間を考慮すると、専門のサービスを提供する会社に依頼するのがおすすめです。

餅は餅屋であるため、自社で制作するよりも、デザイン性や機能性が高いデジタルブックを制作できる可能性が高くなります。

「ボリュームのあるデジタルブックにしたい」「ページのめくりやすさを重視したい」「企業向けにカタログを作りたい」など、希望に沿った内容のものを的確に制作してもらえるのも、メリットのひとつでしょう。

まとめ

デジタルブックには、人件費や発送費用、印刷費用を削減できるという大きなメリットがあります。経費を削減することは、企業の収益を上げることにつながります。

そのいっぽうで、デジタルブックを閲覧時に専用アプリが必要になるケースや、自社制作するにはハードルが高いといったデメリットもあります。

メリットにはデメリットも付きものではありますが、これらデメリットを解決してくれるデジタルブックサービスの選定ができれば問題ない、とも言い換えられます。具体的には、専用アプリの必要がないサービス会社などを選びましょう。

また、デジタルブック制作後のサポート内容や保証期間についても、しっかりと確認してから依頼するようにしましょう。